日本はクリスチャン人口が2%未満の民族グループ(UPG)とみなされていますが、実際にはUPGを大都市圏、都市部、農村部の3つに分けて考える必要があります。なぜなら、これらの3つはそれぞれ、宣教の段階(宣教の進展の度合い)が異なっているからです。
UPG 段階 | 人口 | 教会数 | クリスチャン% | 宣教師数 | 総人口 |
---|---|---|---|---|---|
12の大都市 | 100万人以上 | 10s to 100s | 1-2% | 数百人 | 2700万人 |
アーバン エリア |
5万人- 100万人 |
1 to 10s/city | 0.3-1% | 数十人から | 6600万人 |
ルーラル エリア |
5万人未満 | 2/3が 教会未設置1/3が 教会数1-2 |
0.1% | ほとんどゼロ | 3400万人 |
この全国地図は、教会未設置エリアがどこにあるかを示しています。日本全体ではクリスチャンの人口が2%未満の状態です。しかし、大都市圏ではクリスチャン人口が2%に近づいています。多くの教会があり、宣教活動や伝道も多くあります。都市部(アーバンエリア)ではそれぞれの都市に教会があり、宣教や伝道もよく行われていますが、まだクリスチャン人口は2%未満であるため、福音に接する機会が十分あるとはまだ言えません。地方農村部の3分の2の地域には、これまで教会が設置されたことがありません。これら農村部の教会未設置(ルーラル)エリアの多くは、これまで宣教がされてこなかった地域であり、クリスチャン人口も2%未満だけではなくクリスチャン人数がゼロか2か3人しかない地域となっています。だから、福音に接する機会がない地域です
RJCPNは、「平成の大合併」より前の境界線に基づいて、地方農村部(ルーラルエリア)を人口5万人以下の地域と定義しています。「平成の大合併」とは1999年から2014年の間に、地方の村や町が近隣の都市部に合併されるなどして、全国各地で行われた市町村合併のことです。市町村合併によって農村部にある多くの村や町が、地方自治体としてもはや存在しなくなったにもかかわらず、合併された都市部とは心理的、社会的、地理的に、依然として大きく異なっているため、その地域における教会の必要性は合併以前と変わりません。合併した市町村はもはや別々の市、町、村ではないため、平成の大合併より前の市、町、または村(人口が3000人から5万人)だったところを明示するために、RJCPNではURA(教会未設置の農村地域)とCRA(教会がある農村地域)という用語を用いています。これらは地図上に黄色で示されています。他の市町村から離れたところにある、人口3000人未満の農村部で教会がない地域は緑色で表示しています。日本の中に取り残されている教会未設置エリアを知るために、平成の大合併前の市町村区分を使うことがとても重要であるという理由については、ここをクリックして下さい。RJCPNによる農村部の定義については、ここをクリックして下さい。
大都市圏は、クリスチャン人口2%以上への移行期(クリスチャン人口2%以上に届きつつある段階)にあります。都市部は展開期(神の御国を拡げていく段階)にあり、そして農村部は開拓期(未伝道の地域に初めて宣教を開始する段階)です。農村部の3分の2の地域はこれから最初の教会を設置していく必要があります。教会がある農村部は3分の1(984地域)だけです。全ての都市部には1つ以上、場所によっては数多くの教会があります。一方で、全ての教会未設置エリアは地方農村部にあります。
日本にはまだ教会が設置されたことのない地域が1793あります。これらの全て(100%)は人口5万人未満の農村部にあります。またこれら1793地域のうち、1473は人口3000人から5万人の地方農村部です。理想的には、これら約1800の地域の全てにいつの日か教会ができるのが望ましいですが、なかでも、7000人以上の人々が暮らしている809の地域に教会を開拓することを、日本の宣教の高優先課題とすべきです。残りの1000地域には、何らかの形での継続的なアウトリーチ活動が必要ですが、人口減少が著しいため本格的に自立した教会である必要はありません。農村部の人口減少の影響については、ここをクリックしてください。